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2026年06月16日
WEB会議の普及によって場所を問わず打ち合わせができるようになった一方で、会議後の議事録作成に多くの時間を費やしている企業は少なくありません。
記録担当者は発言内容のメモに追われ、議論に十分参加できないことがあります。
また、会議後には内容の整理や要約、共有といった作業も発生するため、担当者の負担は決して小さくありません。
こうした課題を解決する手段として注目されているのが、AI議事録と高性能な集音デバイスを組み合わせた製品です。
文字起こしや要約、情報共有を効率化し、参加者が議論や意思決定に集中しやすい環境を実現できます。
本記事では、手作業による議事録作成や標準機能に限界を感じている方に向けて、AI議事録ツールの選定ポイントや無料ツールの注意点、
さらに具体的なデバイスの紹介までをわかりやすく解説します。

議事録は、単に会議内容を記録するためのものではありません。会議で決まった内容を正しく共有し、その後の行動につなげるための重要な役割を担っています。
本来の目的は以下の3つが挙げられます。
これらの目的を果たすことで、意思決定のスピードが上がり、組織全体の生産性向上につながります。
議事録の1つ目の目的は、合意形成のプロセスを正確に記録することです。
誰が何を発言し、どのような経緯で決定に至ったかを残すことにより、後からの認識のズレを防ぎます。
特にWEB会議では、発言の意図やニュアンスが十分に伝わらず、参加者ごとに解釈が異なる場合があります。
そのため、決定事項や担当者、期限などを明文化することが重要です。
意思決定の背景が文書として残ることで、トラブル発生時の根拠にもなり、組織のコンプライアンスを支える基盤になります。
議事録の2つ目の役割は、会議の内容を組織全体で共有できる知的資産に変えることです。
会議に参加していないメンバーや他部門の担当者も、決定事項だけでなく「なぜその結論に至ったのか」という背景や議論の経緯を把握できる状態が理想です。
結論だけを共有すると、認識のズレや誤解が生じる可能性があります。
過去の議事録を検索・参照できれば、同じ議論を繰り返す無駄を防ぎ、よりスムーズな意思決定が可能です。
組織の知識やノウハウを蓄積し、活用するための重要な情報資産になります。
議事録の3つ目の目的は、アクションアイテムを明確にし、決定事項を次の行動につなげることです。
会議で何かを決めても、「誰が・何を・いつまでに行うのか」が整理されていなければ、実際の行動には結び付きません。
タスクや担当者、期限を議事録に残して共有することで、参加者は次に取るべき行動を具体的に把握できます。
議事録は単なる記録ではなく、会議後の行動を促し、実行を後押しするための重要なツールといえます。
手作業による議事録作成は、多くの企業で日常的に実施されています。
しかし、会議中の記録から作成・共有・保管までの一連のプロセスには、業務効率や情報活用の観点でさまざまな課題があるのが実状です。
ここでは、従来型の議事録作成で起こりやすい5つの課題を解説します。
会議中に議事録を作成する場合、記録と議論を同時に進めなければなりません。
しかし、発言内容を書き留める行為に意識が向き、議論への参加がおろそかになってしまいがちです。
実際に議事録作成に関する調査では、62.2%の人が「議事録作成を担当すると発言機会を損なう」と回答しています。(出典|キヤノンマーケティングジャパン)
その結果、本来出るはずだった意見やアイデアが共有されない可能性があります。
会議の本来の目的は、記録を残すことではなく、参加者同士で意見を交わしながら意思決定を行うことです。
記録作業によって議論への参加や発言が妨げられる状況は望ましくありません。
議事録作成の負担は会議中だけではなく、会議後も以下のような作業が発生します。
実際に、日本のビジネスパーソンは議事録・発言録の作成に1週間あたり平均6.13時間を費やしているとされており、
年間約320時間が多くの企業で業務負担になっていることがわかります。(出典|キヤノンマーケティングジャパン)
定型作業に時間を取られると、本来注力すべき企画立案や顧客対応などの業務に充てられる時間が減ってしまう点も課題です。
手書きのメモや個人の聞き取りに依存した議事録は、作成者によって内容や品質に差が生まれやすいです。
重要な決定事項が記載されていなかったり、発言の意図や背景が正しく伝わらなかったりするケースが想定されます。
その結果、後から「認識が違った」「聞いていた内容と異なる」といったトラブルにつながりやすいです。
議事録は組織内で共通認識を形成するための重要な情報になるため、品質が担当者ごとに変わる状態では、情報の信頼性を維持しにくくなります。
会議で決定した内容は、できるだけ早く関係者へ共有することが重要です。しかし、手作業で議事録を作成している場合、共有までに数日を要する場合があります。
議事録が完成するまでの間は、会議に参加していないメンバーが最新情報を把握できません。
その結果、認識のズレが生じたり、後から作業内容の修正が発生したりする可能性があります。
情報共有の遅れは、プロジェクト全体の進行速度にも影響を与えるため、見過ごせない課題といえるでしょう。
議事録を作成して共有しても、その後ほとんど活用されていないケースがあります。
WordファイルやPDFをメールで配布するだけでは、過去の議事録を探し出すのに手間がかかります。
必要な情報がどこに保存されているかわからず、過去の議論や決定事項を十分に活用できないことも。
本来、議事録は組織の知識や意思決定の履歴として蓄積されるべきものです。
検索や参照がしにくい状態では、情報が残っていても活用されず、結果として形骸化してしまいます。
Microsoft Teams、Zoom、Google Meetには録音や文字起こし機能が搭載されており、会議内容をテキストとして残すことができます。
しかし、実際の業務で議事録として活用する場合は、文字起こしの精度や話者識別・要約機能などに課題があり、
多くの企業では内容の確認や修正・要約作業を手作業で行っています。
ここでは、主要なWEB会議ツールの標準機能で起こりやすい課題を見ていきましょう。
Microsoft Teamsには、会議中の発言をリアルタイムでテキスト化できる文字起こし機能が標準で搭載されています。
会議中のコントロールバーから「レコーディングと文字起こし」を開始するだけで利用でき、追加ツールの導入が不要な点は大きなメリットです。
一方で、文字起こしデータをそのまま議事録として活用するには課題もあります。実務で運用する際は、以下の点に確認が必要です。
| 課題 | 内容 |
|---|---|
| 話者識別の限界 | ハイブリッド会議では同じマイクや端末から複数人が発言するため、誰の発言かを正確に判別しにくくなる |
| 日本語認識の精度 | 同音異義語や社内専門用語、製品名などが正しく変換されないケースがあり、議事録として使用するには確認・修正が必要 |
| 要約・タスク抽出の非対応 | 標準機能は発言の記録が中心。要約やアクションアイテムの自動抽出には、別途Microsoft 365 Copilotのライセンスが必要 |
なお、Teams Rooms環境では顔認識・音声認識を活用したPeople認識機能やIntelligent Speaker機能も利用できますが、事前のユーザー登録や専用機器の導入が前提となり、すべての環境で手軽に導入できるわけではありません。
Zoomでは、自動字幕機能やクラウド録画時の文字起こし機能を利用できるほか、Zoom AI Companionによる会議要約にも対応しています。
会議終了後に要点を自動で整理できるため、議事録作成の負担軽減に役立ちますが、実務で活用する場合は以下のような課題があります。
| 課題 | 内容 |
|---|---|
| 利用条件の制約 | AI Companionや一部の文字起こし機能は、契約プランや管理者による事前設定が必要となる |
| セキュリティ・運用面の制約 | 企業によってはセキュリティポリシーの観点から、AI機能やクラウド保存の利用が制限される場合がある |
| 文字起こし精度の限界 | 複数人が同時に発言した場合、発言内容が重複したり、一部が欠落する |
| 要約内容の確認が必要 | AIによる要約は便利だが、会議の背景や細かな文脈までは完全に反映できないため、決定事項やタスクは人による確認が必要 |
なお、Zoomの文字起こしや要約機能は会議記録の効率化に有効ですが、
重要な意思決定やアクションアイテムについては、最終的に内容を確認・補完する運用が求められます。
Google Meetでは、文字起こし機能を利用すると会議内容が記録され、会議終了後にGoogleドキュメントとして自動保存されます。
Google Workspaceとの連携がスムーズで、情報管理しやすい点が特長です。
また、2026年4月のアップデートにより、Google Meetに統合されたGeminiが会議内容を自動で分析し、
「要約」「決定事項」「次のステップ(ToDo)」を整理して生成できるようになりました。
決定事項については、合意・保留・要議論などのステータス管理にも対応しており、会議後の情報共有やタスク管理を効率化できます。
ただし、実務で活用する際には以下のような点に注意が必要です。
| 課題 | 内容 |
|---|---|
| 文字起こし生成までの時間 | 会議終了後に文字起こしデータが生成されるため、会議直後に内容を確認したい場合はタイムラグが発生する |
| 自動要約の確認が必要 | Geminiによる要約やタスク抽出は便利だが、複雑な議論や専門用語が多い会議では内容の確認や修正が必要になる場合がある |
| 話者識別の限界 | 会議室から複数人が参加するケースでは、同じマイクや端末から複数人が発言するため、誰の発言なのかを正確に判別しにくい |
Geminiによる自動メモ作成機能によって議事録精度が向上しましたが、重要な意思決定や複雑な議論を扱う会議では修正が必要になります。

議事録作成の負担を軽減するために、無料の文字起こしツールや市販のボイスレコーダーを活用する企業もあります。
しかし、導入コストが低い一方で、実務で利用するにはいくつかの注意点があります。
特に、長時間会議への対応力、セキュリティ対策、話者識別の精度は事前に確認しておきたいポイントです。
利用環境によっては、議事録作成の効率化を期待して導入したものの、結果的に確認や修正の手間が増えてしまうケースもあります。
ここでは、無料ツールやボイスレコーダーを業務で利用する際に押さえておきたい主な課題を紹介します。
無料の文字起こしツールは手軽に利用できる反面、利用時間やデータ容量に制限が設けられているケースが少なくありません。
注意点は以下のとおりです。
導入前には、自社の利用環境で十分な精度を確保できるか、トライアル導入などで確認することが重要です。
無料の文字起こしツールを利用する際は、セキュリティや情報管理の観点にも注意が必要です。
会議には経営情報や顧客情報、個人情報などの重要な内容が含まれることがあるため、利用するサービスのデータ管理方針を事前に確認しておきましょう。
注意点は以下のとおりです。
・会議内容に機密情報や個人情報が含まれる
・利用規約で入力データの取り扱い方法を確認する
・社内規定やセキュリティポリシーによって利用が制限される
・データの保存場所やアクセス権限を確認する
・入力データがAIの学習に利用される
特に機密性の高い会議では、これらの項目を十分に確認したうえで導入を判断しましょう。
議事録作成ツールを選ぶ際は、話者識別機能の有無や精度が実用性を左右します。
注意点は以下のとおりです。
・会議室で複数人が参加する会議では発言者の区別が難しくなる
・ハイブリッド会議では話者判別の精度が低下しやすい
・発言内容は記録できても誰の発言か特定できない
・話者情報が不明確だと決定事項や担当者の確認に手間がかかる
・会議後に録音を聞き直して修正する作業が発生する場合がある
話者識別機能が十分に機能するかが、高品質な議事録作成においては欠かせない要素となります。
AI議事録作成ツールを選ぶ際は、単純な機能比較だけで判断するのは避けたいところです。
実際の業務で活用するためには、文字起こしの精度やセキュリティ、運用のしやすさなどを総合的に確認する必要があります。
特に重視したいポイントは、以下の5つです。
これらをバランスよく満たしたツールは、議事録作成の効率化だけでなく、会議運営そのものの改善につながります。
AI議事録の品質は、音声認識エンジンだけでなく、音声を正確に拾う集音環境にも大きく左右されます。
PC内蔵マイクや簡易的な録音機器では、周囲のノイズや会議室の反響によって認識精度が低下します。
また、複数人が同時に参加する会議では、発言者の識別が難しくなるケースも少なくありません。
そのため、ツールを選ぶ際は文字起こし精度だけでなく、マイク性能や話者識別機能も含めて確認することが重要です。
会議では、経営情報や顧客情報など機密性の高い内容を扱うことがあります。そのため、セキュリティ対策は欠かせない選定ポイントです。
通信や保存データの暗号化に対応しているか、入力データがAIの学習に利用されないかなどは事前に確認しておきたい項目です。
また、以下の認証取得状況も、サービスの安全性を判断する一つの目安になります。
| 認証規格 | 概要 |
|---|---|
| SOC 2 Type II | 米国公認会計士協会(AICPA)が定めた、クラウドサービスなどのセキュリティ体制や運用状況を評価する国際的な保証基準 |
| ISO 27001 | 組織の情報セキュリティを管理・保護する仕組み(ISMS)を構築・運用するための国際規格 |
| GDPR | EUおよびEEA域内の個人データ保護とプライバシー保護を目的とした法令。個人データの取得・利用・管理に関する厳格なルールを定めている |
これらの規格は情報セキュリティに関する管理体制や運用プロセスが、一定の基準を満たしていることを示しており、
導入前に準拠したサービスなのかを確認しておくと安心です。
文字起こし結果をそのまま保存するだけでは、議事録作成の負担を十分に削減できません。
重要なのは、会議内容を要約したり、決定事項やタスクを整理したりできる機能が備わっていることです。
必要な情報を短時間で把握できれば、会議後の確認や共有もスムーズになります。
また、多言語翻訳に対応しているツールであれば、海外拠点や外国人メンバーとの会議にも活用しやすいです。
議事録作成の効率化を考えるなら、外部ツールとの連携機能も確認しておきましょう。
例えば、カレンダーと連携して会議を自動で記録したり、作成した議事録をSlackやNotion・CRMへ共有したりできるツールであれば、会議後の作業を大幅に削減できます。
議事録を作るだけでなく、その後の情報共有まで自動化できるかが重要なポイントです。
どれだけ高機能なツールでも、使われなければ意味がありません。
設定が複雑であったり、毎回細かな操作が求められたりすると、現場への定着は難しくなります。
特に会議のたびに機器の接続や設定が必要な環境では、運用負担が増えてしまいます。
そのため、導入時には機能面だけでなく、誰でも迷わず利用できる操作性や運用のしやすさも確認しておくことが大切です。

AI議事録ツールを導入しても、会議室の集音環境や運用面に課題が残るケースは少なくありません。
文字起こしの精度が安定しなかったり、機器の準備に手間がかかったりすると、現場での活用が進みにくくなります。
MAXHUB AI議事録は、MAXHUB「All in One Meeting Board」の専用オプションです。
AI文字起こしサービス「Notta」を採用しており、対面やWEB会議の記録・要約・共有を効率化します。
文字起こしや要約だけでなく、会議への参加体験そのものを改善できる点が特長です。
以下では詳しく解説します。

MAXHUB AI議事録では、会議内容をリアルタイムで文字起こしを行い、AIが決定事項やタスク、重要な論点を自動で整理・要約します。
主な機能と導入効果は以下のとおりです。
| 機能 | 期待できる効果 |
|---|---|
| リアルタイム文字起こし | 会議中の発言を自動で記録し、メモ作成の負担を軽減 |
| AIによる要約・論点整理 | 決定事項やタスクを自動抽出し、議事録作成時間を短縮 |
| 高精度音声認識(98%) | 修正作業を削減し、議事録の作成効率を向上 |
| Claude3による要約生成 | 会議の文脈を踏まえた読みやすい要約を作成 |
| 58言語のリアルタイム翻訳 | 海外拠点や多国籍チームとの情報共有を円滑化 |
| 要点の即時共有 | 会議後の情報伝達を迅速化し、対応漏れを防止 |
| メモ不要の会議運営 | 参加者が議論や意思決定に集中しやすくなる |
このような機能により、会議終了後には要点やタスクが整理された状態で共有できるため、情報伝達の迅速化や対応漏れの防止につながります。
また、参加者が記録のためのメモ作成に追われることなく、議論や意思決定に集中しやすくなる点も大きなメリットです。

ハイブリッド会議では、会議室側の音声が聞き取りづらく、リモート参加者が議論に入りにくくなることがあります。
MAXHUB「All in One Meeting Board」は、高性能なマイク・音声処理機能を搭載し、会議室内の発言をクリアに届けられる点が大きな特長です。
| 音響機能 | 詳細 |
|---|---|
| 16マイクアレイ | 従来の8個から16個へとマイク数を増強。広範囲の発言を漏れなく集音し、会議室内の声をクリアに届ける。 |
| オーディオフェンス | 指定範囲外の音を拾わず、周囲の雑音を低減。オフィス環境でも聞き取りやすい音声を実現。 |
| AI音質最適化 | 会議室の空間を認識し、スピーカー音質を自動調整。リモート参加者の声も聞き取りやすい。 |
これらの音響機能により、会議室内の発言をより正確に収音できるため、リモート参加者とのコミュニケーション品質向上が期待できます。
なお、MAXHUB「All in One Meeting Board」には、高精細カメラによる映像機能やAIを活用した会議支援機能など、
ハイブリッド会議を快適にするさまざまな機能も搭載されています。
詳細については、ぜひ商品ページもご確認ください。

AIによる文字起こしや要約機能を活用することで、これまで手作業で行っていた議事録作成業務を大幅に効率化できます。
その結果、議事録作成工数を最大97%、人件費を最大85%削減できる(※)可能性があり、会議運営全体の生産性向上につながります。
※年間1000会議でNottaを使用した削減効果。会議1回あたり1時間を想定。
MAXHUB AI議事録の主な特長は以下のとおりです。
これらの特長は業務効率化とガバナンス強化を両立したい企業にとって、導入を検討しやすい選択肢の一つといえるでしょう。
WEB会議の議事録は、認識の統一や情報共有を支える重要な役割を担っています。
しかし、従来の手作業による議事録作成は会議への参加機会を奪うだけでなく、多くの時間と労力が必要です。
一方で、Microsoft TeamsやZoomなどの標準文字起こし機能や無料ツールでは、精度や要約機能、セキュリティ面で十分でない場合もあります。
そのため、導入時には精度や集音性能、セキュリティ、連携機能を総合的に確認することが重要です。
MAXHUB AI議事録は、高精度なAI文字起こし・要約機能と優れた集音性能を備え、議事録作成の負担を大幅に軽減します。
記録作業を自動化できることにより、参加者はメモではなく議論や意思決定そのものに集中できます。
これからの会議に求められるのは、議事録を効率的に作ることではなく、議事録作成を自動化し、対話や意思決定に集中できる環境を作ることです。
MAXHUB AI議事録のようなAI議事録ソリューションを活用し、議事録のための会議から、意思決定を加速する会議へ。
会議の質と組織の生産性を高める第一歩として、会議DXに取り組んでみてはいかがでしょうか。