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2025年01月28日

ICT活用で不登校児童生徒をサポート!参加型授業を進化させる多機能電子黒板

全国の学校では、ICTを活用したさまざまな授業が展開されています。
指導する教員には、「個別最適な学びと協働的な学び」の充実を目指して、
子ども一人一人の特性や学習進度に合わせた、指導の個別化が求められます。
全国に49万人以上いる小中学校の不登校児童生徒のサポートにも、
ICT教育が有効に活用されている事例が多くあります。(*1)
より円滑な学びを支援するには、高性能な電子黒板などの新しいICT機器の導入が欠かせません。

本記事では、ICTを活用した不登校児童生徒のサポートについて紹介します。
個別最適な学びを目指す参加型の授業では、自宅からでも学びが継続しやすくなり、
学校への復帰もしやすくなる可能性があります。
教員がICT教育で目指したいことや、さらなるICT環境の整備についても紹介しています。
ぜひ最後までご覧ください。

*1 文部科学省:児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果の概要(令和5年度)

授業でのICT活用による「個別最適な学び」と「協働的な学び」

ITが日常に浸透した社会で活躍できる資質や能力を育むために、
新しい時代の学校教育では、ICTを活用した「個別最適な学び」と「協働的な学び」の充実を目指しています。
ここでは、個別最適な学びや協働的な学びについての具体的な内容を紹介します。

子ども一人一人の特性や学習進度に応じた指導

個別最適な学びには、「指導の個別化」と「学習の個性化」があります。

指導の個別化とは、子ども一人一人の特性や習熟度に応じた指導方法・学習時間を提供し、
子どもが自ら学習の進度を調整して、主体的に取り組む態度を育む指導のことです。

学習の個性化とは、子どもが幼児期からの体験を通して学んだ、
興味・関心のあるテーマを探求し、さらなる課題発見からの情報共有など
一人一人に合った学習の機会を提供する指導のことです。

個別最適な学びを実現するには、子どもたちが自らどのように学習を進めていくことが効果的であるかを学び、
粘り強く取り組めるように、工夫をしなければなりません。
学習支援ツールや様々なデータを使った、個々の児童生徒に最適な学習方法で、
資質や能力を育成する指導が期待されています。

個別の教育ニーズの把握

子どもの学習環境や発達に応じた、個別の教育ニーズを把握した指導も重要視されています。
ICTを活用して、特別支援教育や不登校児童生徒へのサポートといった個々に合わせた学習支援が提供できるように、
すべての児童生徒が主体的に学べる環境を整える必要があります。

たとえば、参加したい生徒だけが、習熟度に合わせて個別に選択できる授業や、
不登校の児童生徒が主体的に参加しやすいZoomなどのWEB会議システムを使った授業など。
児童生徒一人一人が、興味・関心に応じた学習をきっかけに、
自分のキャリアを見通し、個性や能力を伸ばしていける教育が求められています。

多様な意見の共有や合意形成を図る活動

協働的な学びとは、これまでの日本の教育でも大切にしてきた、
児童生徒をはじめ、地域の方々など、多様な他者と関わり合い、
協働することを通してリアルな関係づくりを体験する学びのことです。

ICTを活用した授業では、共同で作成・編集する活動によって他者との意見のちがいを共有しつつ、
合意形成を図る
ことで人間同士の関係づくりが学べます。
このような協働的な学びは、
実習や実験・地域社会での活動や専門家との交流体験を通して実現されることが期待されています。(*2)

*2 文部科学省:学習指導要領の趣旨の実現に向けた個別最適な学びと協働的な学びの一体的な充実に関する参考資料より

STEAM教育などの横断的な学習

AIなどの技術が急速に発展していることにより、
文系や理系といった枠にとらわれることのない横断的な学びが重要視されています。
教科ごとの学びと情報活用を融合した課題の発見や解決力、
社会課題に向き合い創造性を育むことが、これからの教育には不可欠です。
このような課題発見・解決力を培う学びとして、
STEM教育(Science:科学,Technology:技術,Engineering:工学,Mathematics:数学)に「A」(Liberal Arts:人文社会・芸術・デザイン)
を加えたSTEAM教育が推進されています。
STEAM教育は、文系・理系を問わず教科学習・総合的な探究学習の時間を通じて、
知識を習得すること、創造的・論理的な思考を養い、新たな視点を見出すことを目的とした学習です。

学びを止めないためのICT活用:不登校児童生徒支援

やむを得ず学校に登校できない児童生徒へのICTを活用した学習指導について、
文部科学省からは次のような通知が出されています。(*3)

通知では、やむを得ず学校に登校できない児童生徒が
・学習に遅れが生じないように
・規則正しい生活がおくれるように
・学校と児童生徒との関係を継続できるように
これらを目的としたサポートの充実が必要であると示されています。


*3 文部科学省:やむを得ず学校に登校できない児童生徒に対する学習指導及びICTを活用した学習指導等について

「自宅においてICT等を活用した学習での出席の取り扱い」とは?

小中学校の不登校児童生徒が、ICT等を活用した学習活動を行い、
出席扱いになる要件を満たして学校長により適切と判断された場合には出席扱い
となります。(*4)
その場合、学習活動の成果は評価として成績に反映されます。

出席扱いになる要件には、
・保護者と学校で十分な連携がとれていること
・ICT等を活用した学習活動であること
・訪問などによる対面指導が適切に行われていること
・児童生徒の学習理解度を踏まえた計画的な学習プログラムであること
・学校長が児童生徒の状況をよく把握していること
などがあります。

  ICT等を活用した学習活動を出席扱いにすることによって、
支援の充実と社会的な自立が促されることを目指しています。
具体的には、不登校による学習の遅れが学校への復帰を妨げたり、
卒業後の進路選択が狭まったりすることを避けるための支援と言えるでしょう。
学校と自宅をつなぐ遠隔教育によって、児童生徒が学習に対する意欲を高めて、
その成果が認められ、自己肯定感が高まることで、学校への復帰がしやすくなる可能性があります。

*4 文部科学省:不登校児童生徒の指導要録上の出欠の取り扱いより

やむを得ず学校に登校できない児童生徒へのICT活用事例

学校に登校できなくても「学びを止めない」取り組みには、
ICTを活用した遠隔・オンライン授業が有効です。
やむを得ず学校に登校できない児童生徒へのICT活用事例は次の通りです。

参加型の授業

・協働学習用ツールの活用
協働学習用ツールとは、児童生徒と教師の端末を連携して、
文書や画像ファイルなどの一斉配布や画面共有をスムーズにするツールのことです。
協働学習用ツールのメッセージ機能を使用することで、
授業が始まる前に効率よく健康観察ができ、短時間で全員の健康状態を把握できます。

・WEB会議システムを使ったホームルーム
決まった時間にZoomなどのWEB会議システム上に集まって、
お互いの顔を見ながらホームルームができます。

・学校と家庭をつなぐ遠隔授業
オンラインでの学習支援では、WEB会議システムを使用して、
学校と家庭をつないで遠隔授業が行えます。
時間割に沿っての授業だけではなく、参加したい児童生徒が個別に学習支援が受けられるといった、
個々に合わせた授業の選択が可能です。
わからないところはチャットで質問したり、
学習後に自由接続時間を設けたりするなどの工夫をして、寄り添った学習支援ができます。

・協働学習用ツールを使ったチーム作業
協働学習用ツールを使ったチームでの協働作業も可能です。
チームを作って協働しながら課題に取り組み、課題の提示、状況確認、提出などを効率化できます。
ツールを使用することで、教員は個別に児童生徒のサポートもしやすくなります。

スムーズな資料共有・画面共有

・クラウド上のドリル教材を使用した家庭学習
家庭学習にはクラウド上にあるドリル教材が使用できます。
児童生徒の取り組み状態を教員が把握できて理解度がわかります。
直接指導が必要だと判断した場合に、任意のオンライン学習支援が行えます。

・動画を使用したオンライン配信
ツールを使用する手順などを説明した学習動画を作成し、
ホームページで公開して家庭学習を支援することが可能です。
そのほか、全校集会等のオンライン配信により、
参加場所を問わず自宅からでも学校の様子が視聴できます。(*5)
*5 文部科学省:学びを止めない!これからのオンライン遠隔教育

ICT環境の整備・準備:学校と家庭をつなぐ電子黒板の活用

学校と家庭をつなぐ遠隔授業やオンライン教育を進めるためには、
ICT環境のさらなる整備や準備が推奨されています。
よりスムーズなコミュニケーションを取るためには、
学校だけではなく、家庭との双方でICT環境を整備することが大切です。

システムに関する環境整備

令和5年11月〜12月に実施された学校のネットワークの現状調査では、(*6)
全国の公立小中高で十分なネットワーク速度を確保できている学校の割合が2割程度でした。
規模の大きな学校では、特に少なくなる傾向にあります。
ネットワーク改善の対応策として、新しいネットワーク機器、
LANケーブルの入れ替えや通信契約の見直し、ソフトウェアサービス基盤側の制約の確認
などがあげられます。
さらにネットワーク環境を整備するためには、課題の特定や解決ができる、
ネットワークについて深い知見のある自治体職員を確保しなければなりません。

*6 文部科学省:学校のネットワーク現状調査

学校でのICT機器の準備:参加型授業がスムーズにできる多機能な電子黒板

自治体によっては、2024年からICT機器の更新時期に入っています。
一人一台端末の更新では、今後さらなるICTの活用を想定した端末への切り替えが必要になります。
その他、電子黒板をはじめとした大型提示装置、外付けカメラ、ケーブルやアダプターなどのICT機器も更新し、
さらなるネットワーク環境の整備が急務とされています。
大型提示装置は、1台で複数の機能が使える電子黒板を導入することで、
教員の業務負担改善にもつながります。


弊社が取り扱う多機能な電子黒板 MAXHUB「All in One Meeting Board」は、
Windows OSやカメラ、マイク、スピーカーが1台にまとまっているため、外部機器との接続が不要。
準備時間を短縮、簡単な操作ですぐにオンライン授業を開始できます。
直感的に操作ができ、ICT機器の専門的な知識が不要なので、
だれでも使用できて授業を効率化し、教務の負担を軽減します。

また、Google EDLA認証を取得したAndroid OS搭載のMAXHUB「Class Board U30シリーズ」もご用意。
学校向けに特化されており、教育現場で活用度の高いGoogleアプリと連携でき、より高度な教育やプレゼンテーションの実現をサポートします。
こちらも電子特有の直感的な操作でだれでも使用でき、授業の効率化を図れます。
さらに、「Class Board U30シリーズ」と「Sound bar SEⅡ」
などのカメラマイクスピーカーと組み合わせることで、オンライン授業にも対応できます。
ICT環境を整備してよりスムーズな遠隔授業を行うためにも、多機能な電子黒板の導入を検討しましょう。

まとめ

ICTを活用した授業では、「個別最適な学びと協働的な学び」を目指して、
個々の学習進度に合った指導と一人一人の興味関心、特性を伸ばす学習
が求められています。
これまでの教育で大切にされてきた、
他者との協働による体験を通した学びと融合することで、
子どもたちには、これからの社会を生きていく上で大切な資質・能力が培われるでしょう。

また、STEAM教育や遠隔教育などのICTを活用した授業では、
学校と社会・学校と家庭をつないだ授業が可能になります。
どこからでもリアルタイムにつながれるオンライン授業は、
不登校児童生徒の学びを止めることなく、学校への復帰や社会的な自立を早めることにもつながるでしょう。

2024年からICT機器の更新時期に入ることもあり、
全国の自治体では新たなICT環境の整備が進められています。
今後、より一層ICTを活用した授業が充実することを目指し、
教員の負担が軽減できるICT機器の導入、環境改善を行いましょう。