「能登半島地震・豪雨被害」復興支援の一環として、子ども支援に取り組む6団体へ「All in One Meeting Board(電子黒板)」寄贈

日時　： 2025年4月11日（金）17:00～18:00

会場　：〒920-0865 石川県金沢市長町3丁目3-3
　　　　金沢市長土塀青少年交流センター3階・学習室1

寄贈品：MAXHUB「All in One Meeting Board V5 Cシリーズ 75型」6台

寄贈先：一般社団法人YOUTH PACE （石川県金沢市　代表理事：仁志出憲聖）
　　　　NPO法人ガクソ― （石川県珠洲市　代表理事：北澤晋太郎）
　　　　NPO法人じっくらあと（石川県輪島市　代表理事：小浦詩）
　　　　NPO法人日本教育再興連盟（ROJE）（石川県金沢市　代表理事：陰山英男聖）
　　　　能登高校魅力化プロジェクト・まちなか鳳雛塾（石川県能登町　マネージャー：木村聡）
　　　　一般社団法人D-live（富山県氷見市　代表理事：西田朱里）

出席者：一般社団法人YOUTH PACE
　　　　理事 高山大生

　　　　一般社団法人YOUTH PACE
　　　　ユースのリビング
　　　　センター長 諸田悠真

　　　　ナイスモバイル株式会社
　　　　代表取締役社長 高学軍

◾️寄贈の経緯
　2025年3月11日時点で、約100名が「能登半島地震・豪雨被害」により避難所での生活を強いられています(*1)。
被災地域の子どもたちの多くは、家族で被災地域外に引っ越しをしたり、被災地域外の親戚宅や知人宅へ一時的に身を寄せたり、
日常とかけ離れた生活を余儀なくされています。
また、内閣府の調査によれば、被災の有無に関わらず子ども・若者の約20人に1人が「どこにも居場所がない」と感じています(*2)。
突然慣れない環境での生活を強いられた被災地の子どもたちは、より「どこにも居場所がない」と感じる可能性があるのではないでしょうか。

そこで重要なのが、子どもの心身の安全が確保され、安心して過ごせる「居場所づくり」です。
当社は人と人とを繋ぐICT機器で、子どもにとってよりよい居場所づくりを支援できないかと考えておりました。
そのような時、当社社員とつながりのあった一般社団法人YOUTH PACEの職員の方から
「能登半島地震を契機に、オンラインによる団体間の密な情報連携に取り組み、連携体制の重要性を認識した」という話をお聞きしました。
そのサポートにMAXHUB「All in One Meeting Board」を活用いただけないかと、当社がご提案したことからこの度の寄贈が実現いたしました。
今回の寄贈がよりよい居場所を作る一助となることを祈念しております。

*1:石川県「令和6年能登半島地震による人的・建物被害の状況について」　
*2:内閣府「子ども・若者の状況及び子ども・若者育成支援施策の実施状況」/同「令和6年能登豪雨による被害等の状況について」

　このたびご寄贈いただいた電子黒板は、高校生同士の交流を深めるゲームや、イベント時の黒板・スライドとして活用しております。
今後は寄贈いただいた拠点同士をZoomでつなぎ、交流の機会を作ることも考えており、多様な可能性を感じています。温かいご支援に心より感謝申し上げます。

　被災された皆様の安全と１日も早い復興、そして支援の輪がさらに広がることを心より願っております。
被災した子どもたちは、生活基盤の崩壊や変化から、孤独を感じやすいと考えられます。
そのような子どもたちを支援する団体同士の連携体制をMAXHUB「All in One Meeting Board」を通じて強化し、
よりよい居場所づくりのサポートができますと幸いです。ナイスモバイルは今後もICT機器を通じて復興支援に取り組んでまいります。

　MAXHUB「All in One Meeting Board」とは、MAXHUBブランドのインタラクティブホワイトボード（電子黒板） です。
ビジネス向けインタラクティブディスプレイブランドとして世界シェアNo.1(*3)を誇り「All in One Meeting Board」の国内販売台数は1.8万台を突破。
直感的でシンプルな操作性でありながら、同時に豊富な機能を持つことで、シーンを問わず幅広くご活用いただけます。教育シーンにおいては、
大画面で児童生徒に教材を見せたり、電子ならではの分かりやすい板書を実現。
それだけではなく、カメラ・マイク・スピーカー・Windows OSを搭載しているため、これ1台でオンライン授業が実施可能です。
授業が開催されている施設と他施設を繋げば、同じ施設で授業を受けているような温度感にて参加できます。
さらに画面録画や板書のデータ保存ができるため、当日参加できなかった児童生徒のフォローも容易に。
また、有事の際には施設間を繋いで情報の集約を行うことも可能。オンラインによる密な情報連携をサポートします。

*3 Futuresource調べ / 2023